2020年頭に考える「平均への回帰」日本・米国・中国の未来を占ってみた

2020年頭にあたり、NISA口座のロールオーバーと追加投資を行います。

投資先を考える際、当ブログで継続的に取り上げているCAPEを参考にしました。
10年移動平均EPSを分母とするPERです。

今回は、CAPEの絶対的な数値でなく変化率に着目しました。
「平均への回帰」を考慮してのことです。

平均への下位については3か月ほど前に詳しく記事にしました。
世界の株式市場、これから10年の「勝ち組・負け組」とは？　「平均への回帰」が諸行無常を響かせる

上がりすぎた市場は落ち着き、低迷した市場が盛り上がる。
物事は本来あるべき路線へと収斂していき、イレギュラーは永続せず収束していくという法則が「平均への回帰」です。

日本は？　米国は？　中国は？

2020年代の幕開けということで、2010年代・2000年代・1990年代と市場を10年単位で区切って検討する論考がよく見られます。

今回は、現在に至るトレンドはリーマンショックの底から開始されたという考えに基づき、2009年3月から2019年11月までのCAPE変化率を調べてみました。
この通りです。



CAPEの数値はResearch Affiliatesのウェブサイトから引用しました。
シンガポールのみバークレイズのウェブサイトから引用し、2019年9月末までの変化率となっています。

2009年3月からの10年8カ月で、変化率（CAPE上昇率）が小さかった上位10か国を緑、大きかった下位10か国を橙で色付けしています。

平均への回帰を前提とすれば、緑の国々は今後の相場上昇が期待でき、橙の国々は今後息切れする可能性が比較的高いといえます。

①平均への回帰が味方になる国（緑）
CAPE変化率が最も小さい国は中国でした。

経済パフォーマンスがふるわなかったトルコ・韓国・日本・ポーランドといった国々のCAPE変化率が小さいのは当然といえますが、実質GDP成長率が6%を下ることがなかった中国がトップにランクされたのは意外です。

一説には、高度経済成長と国内の投資熱の高さが相まって多くの企業で急激に増資が行われてきた結果、1株当たりのEPSが低下傾向となり株価がふるわなかったと言われています。

中国企業の資本政策が今後どうなるかはわかりませんが、他の新興国にも分散しつつ中国に厚めに割り当てるという戦略は悪くなさそうです。

しかし、緑10か国のうち唯一の先進国が日本という事実……
哀しい現実です。

ここは平均への回帰に期待して、日本株にも集めに投資して取り戻すとしましょう！

②平均への回帰が仇となる国（橙）
CAPE変化率が最も大きい国はイタリアでした。

日本の投資家にとっては、米国小型株・大型株がそれに続く変化率の大きさとなっていることがより重要です。
米国が大幅に上昇したおかげで、米国を含んでいる先進国・全世界とも変化率上位10に入っています。

この中ではCAPEの絶対値がさほど大きくないドイツ・欧州インデックスはさほど悲観する必要はないかもしれません。

この先、米国はどこまで登っていくのでしょうか。
平均への回帰は発動するのか……！？

ふまえての投資行動はこんな感じにしました。

この基準で検討した結果、以下の商品に投資します。

平均への回帰期待で日本・中国・アセアン諸国。
絶対的な割安さでトルコ・韓国・ロシア・ポーランド。
これらの国に厚めに配分したポートフォリオです。

バリュエーション以外の政情や産業動態などは一切考慮していませんが、この先不穏な未来を乗り切るため、優良企業を選別するアクティブ投資商品に期待をかけています。
10か月間の積立投資とし、時間も分散します。

年頭から中東方面で巨大な不安が広がる2020年ですが……
心を落ち着けて淡々と長期投資を続けていきましょう！

人生を豊かにする「投資」の専門家
日野秀規でした。
ありがとうございました！

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